周りから「社会人なんだから保険には入っておいた方が良い！」と言われるものの、まだ独身なのでそれほど保険の必要性は感じていない・・という方は多くいるかと思います。
たしかに、既婚または子供がいる家庭よりも「責任を負うべき人」が少ないため、独身の人は万が一に備える為の生命保険の必要性は低いという見方をされるのが一般的ではあります。
ただ、だからと言って保険が必要ないという判断をするのは危険です。
このページでは独身の方に潜むリスクと、そのリスクに備えるためにどんな保険が必要なのかについて解説していますので、独身の方は是非とも参考にしてみてください。
独身の人に潜むリスクとは
独身の人がチェックすべきリスクは以下の通りです。
病気やケガのリスク
今は健康でも、病気やケガは突然やってくるものです。
そして運悪く寝たきりになってしまうような病気やケガをしてしまう可能性はゼロではありません。
働けなくなってしまうと収入がなくなってしまうため、公的保障や貯蓄に頼ることになります。
そしてそうなった場合、会社員の方であれば給与の2/3の傷病手当金を1年6ヶ月間受け取ることができますが、自営業の方は傷病手当金の制度がありませんので、権利収入などがない場合は貯蓄に頼るしかなくなります。
病気やケガで長期的に働けなくなったことを考えた場合、就業不能保険や医療保険は独身の方にこそ必要性が高いと言えます。
また、日本人の2人に1人が生涯でがんになるというデータがありますので、がん保険への加入も検討すると良いでしょう。
特に女性は若いうちでも乳がんや子宮がんなどのリスクが高いです。
一度がんになってしまうと一般的な安い保険料のがん保険には加入できなくなってしまうため、早めに検討しておくのが良いでしょう。
ちなみに保険料は若い内に加入するととても安くなり、後で加入するよりもトータルの支払総額が安くなる傾向にあります。
自分に万が一の事が起きた時の葬儀費用
「立つ鳥跡を濁さず」ということわざもありますが、親や兄弟に迷惑を掛けないために、自分が万が一死亡した場合の葬式代くらいは用意しておきたいところです。
独身の人は基本的に死亡保険の必要性は高くありませんが、もしも社会人になりたて、または給料が足りなくて貯蓄が全くないという場合は、葬儀費用分として300万円前後の保険金額の死亡保険に加入しておくと良いかと思います。
年金額が少ない
独身の方は老後の年金を一人分しか受け取れず、家賃や光熱費の折半ができません。
そのため、夫婦の家庭と比べると貯蓄に頼る割合が大きくなります。
将来独身のままかどうかは未定ではありますが、もしも独身でいることを想定する場合は、しっかりと貯蓄をするために終身保険や個人年金保険などの貯蓄型の保険への加入、またはiDeCoやNISAなどを利用して資産を増やしておくことが大切になってくるでしょう。
独身で保険がいらない人の特徴
先ほどの章では独身者に潜むリスクについて解説してきましたが、それらのリスクについてすでに対処が出来ている人もいます。
それは「貯蓄が充分にある人」です。
貯蓄があれば病気やケガになっても入院費や治療費、生活費で困ることもないですし、将来の年金についても心配する必要はありません。
また、自分が死亡した場合の葬儀費用も貯蓄から余裕を持って捻出することができます。
つまり、貯蓄が充分にあれば独身で想定されるリスクを回避できることになりますので、リスクに備えることが目的の死亡保険や医療保険の必要性はかなり低いと言えます。
独身でも保険がいるのはこんな人
それでは、独身でも保険の必要性が高いのはどんな人なのでしょうか？
以下に紹介していきます。
自営業の人
自営業の人は会社員の人と比べ、公的保障が弱いです。
病気やケガで働けなくなった場合、すでに上で解説している傷病手当金（給与の2/3を1年6ヶ月間受け取れる）が自営業はありませんし、障害年金も会社員の人より範囲が狭いため、受け取れる年金額が少ないのが現状です。
独身の場合、病気やケガで働けなくなってもフォローしてくれる配偶者がおらず、経済的に大きなダメージに繋がりやすいため、公的保障が大きな生命線となります。
その公的保障が弱い自営業の人は保険の必要性がかなり高いと言えます。
貯蓄がない人
病気やケガで仕事が出来なくなると収入が一気に途絶えてしまいます。
その時に貯蓄があまりない場合、かなり生活が困窮する可能性が出てきてしまいます。
これは公的保障が弱い自営業の人はもちろんですが、会社員の人も傷病手当金で生活費が足りるとは限りません。
また、病気やケガ、精神的な問題などで長期に渡って仕事が出来ない状態になった場合、公的保障では足りなくなる可能性があります。
貯蓄があまりない場合、万が一の事態に備えるための保険は検討する価値があると言えるでしょう。
経済的に困っている親族がいる人
もし何らかの理由で親や兄弟で経済的に困っている人がいる場合、自分に万が一の事があるとその親族の生活が一気に苦しくなってしまいます。
そのような状況の場合、独身とはいえ、パートナーがいる場合と同等の保障が必要となる場合があります。
独身だけど子供がいる人
離婚をして子供がいるという場合、自分に万が一のことがあると子供の将来に大きな不安が残ってしまいます。
子供を守るためにも、保険で備えておくという選択肢も考えておくべきでしょう。
どんな保険が必要か
それでは、独身の方に必要性が高い保険は具体的にどのようなものなのか、挙げてみたいと思います。
就業不能保険
病気やケガで働けなくなった場合に、毎月一定額を受け取ることができるのが就業不能保険です。
独身の方は働けなくなった時にフォローしてくれる配偶者がいないので、この保険に加入することで一定額の収入を確保することができます。
特に自営業の方は公的保障が弱いため、独身で自営業の方は必要性がかなり高い保険と言えます。
医療保険・がん保険
病気やケガで働けなくなった時には就業不能保険だけでなく、医療保険やがん保険も役立ちます。
入院や手術で長期的に仕事を休む場合でも、給付金を貰えることは経済的にも精神的にも大きな助けになるでしょう。
また、日本人は2人に1人はがんになると言われているため、がん保険を検討するのもお勧めです。
特に女性は若い内から乳がんや子宮がんなどのリスクがあるため、早めに加入することで安心感を得られるでしょう。
死亡保険
自分が万が一死亡した場合に保険金を遺せるのが死亡保険です。
自分の葬式代に充てたり、経済的に困っている親族のための生活費として利用できます。
また、シングルで子供がいるという方も少なくないと思いますが、その場合は子供が成長するまでは大きめの保険金を掛けることで、万が一の際に子供の生活を守ることにもつながります。
死亡保険は貯蓄型と掛け捨て型があり、貯蓄型（終身保険など）は保険料は高いですが貯蓄の役割もこなすため、老後に向けて資産を残したい場合に利用できます。
ちなみに資産を残すことのみを目的とする場合は個人年金保険もお勧めです。
掛け捨て型（定期保険・収入保障保険など）は掛け捨てなので解約するとお金は戻ってきませんが、保険料がとても安いため、経済的に厳しくて高い保険には入りにくいという方にお勧めです。
まとめ
今回は独身の方が知っておくべきリスクと、保険の必要性について解説してきました。
独身者は死亡保険や医療保険に入らなくても良いのではないかと思われがちですが、状況によって必要性が高まる保険もありますので、万が一の際に後悔することのないよう、今のうちから検討しておくのが良いでしょう。
