妊娠予定の女性は医療保険に加入することを真剣に検討しておこう

妊娠や出産の時期は普段と違い、妊娠時特有のトラブルが起きる可能性が出てきます。

そのため、妊娠予定の女性の方は民間の医療保険への加入も検討しておいた方が安心感が高まります。

妊娠してからだと医療保険に加入できなかったり、入れたとしても制限がかかったりすることがありますので、妊娠を計画する際に医療保険への加入も検討しておくのが良いでしょう。

ここでは妊娠する前から医療保険に入っておくことのメリットや、妊娠中に加入する場合の現状などを解説していますので、現在妊娠を検討している方は是非一度チェックしてみてください。

医療保険は出産時に保障してくれる？

公的医療保険（国民が加入する健康保険）は出産そのものに対しては適用されないという話を聞いたことがある方も多いと思いますが、これについてはその通りです。

また、保険会社が販売している民間の医療保険も、出産については保障の対象外となっています。

日本では出産費用として平均50万円が必要になると言われていますので、医療保険が適用されないのは残念と言えます。

ただし、それはあくまでも「正常分娩」の場合であり、「異常分娩」の場合は話が違ってきます。

つまり、普通に自然に出産されたのであれば公的医療保険や民間の医療保険の保障はありませんが、帝王切開などの異常分娩、または重度のつわりや子宮外妊娠などの治療については公的医療保険が適用され、かかった医療費の3割負担で済むようになります。

公的医療保険（健康保険）の対象となる入院・手術の一例

・帝王切開
・吸引分娩
・切迫早産
・妊娠糖尿病
・重度のつわり
・子宮外妊娠　など

また、民間の医療保険でも入院給付金・手術給付金などの対象となるのであれば、しっかりと保障してくれるようになっています。

公的医療保険に加え、民間医療保険でも出費の痛手を抑えらえるのは嬉しいところですね。

先ほど「公的医療保険（健康保険）は出産そのものに対しては保障されない」と言いましたが、確かに健康保険では正常分娩に対しては保障されませんので、出産費用や検診費用など（約50万円前後）については自己負担となります。

ですが、公的医療保険に加入している被保険者、被扶養者が出産した場合、出産育児一時金として国から42万円が支給されるという制度も用意されています。

これは正常分娩・異常分娩を問わず支給されます。

また、民間の医療保険の給付とは別で受け取れます。

出産翌日から2年以内に申請するという受給条件がありますので、忘れずに申請書を提出するようにしましょう。

これは健康保険でも国民健康保険でも受けられますので、働いていなくても健康保険に入っている人であればだれでも受け取ることが出来ます。

だいぶ自己負担額を減らせるのはかなり嬉しいところですね。

また、出産手当金という制度もあり、出産で会社を休んだ場合に手当金が支給されます。

出産手当金は以下のように定められています。

1日当たりの支給金額	【支給開始日の以前12ヶ月間の各標準報酬月額を平均した額】÷30日×(2/3)
期間	出産日以前42日（多胎妊娠の場合は98日）から出産日の翌日以降56日までの範囲内で、会社を休み給与の支払いがなかった期間

出産で休んだ日は給料（日給）の大体2/3がもらえるという非常に有用な制度ですので、こちらも忘れずに利用するようにしましょう。

ちなみに、この出産手当金は健康保険に加入している女性（サラリーマンとして会社で働いている女性）が一時的に出産でお休みをする場合に対象となるものですので、夫の扶養であったり、国民健康保険に加入している場合は適用されませんので、ご注意ください。